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フリマ・ASPカート

ネットショップを無料で開設できるASPカート比較9選!

ASPカートおすすめ12選 フリマ・ASPカート

個人が副業でネットショップを開設して副収入を得るのが流行るようになって久しいですが、10年前なら自分でサーバーをレンタルして独自ドメインを購入して独学でサイトを構築する必要がありましたが、今では無料で簡単にネットショップを開設できるASPカート(ショッピングカート)がたくさん登場し、どれが一番自分に合ったASPカートなのか判断することのほうが重要になってきました。

今では自分でHTMLやCSS・PHPなどのプログラム言語を身に付けなくても、自分のビジネス規模や目的に適ったプラットフォームを選びさえすれば、あとは商品選びやSEO、マーケティングに専念すれば良いだけです。

ところで、そういった簡単にネットショップを開設できるASPカート方式のプラットフォームにはどんなものがあるかご存知でしょうか?

実はASPカート方式のプラットフォームはとてもたくさんあります。

2022年10月現在、分かっているだけでも12種類のプラットフォームが存在します。

  1. BASE
  2. STORES
  3. easy myShop
  4. おちゃのこネット
  5. FC2ショッピングカート
  6. カラーミーショップ
  7. Makeshop
  8. SHOP-Maker
  9. e-shopsカートS

こんなにたくさんあるのかと思われるでしょうが、実はまだまだたくさんあります。

ASPカートの種類は個人で小規模なネットショップを開設するか、企業としてECサイトを開設するかの違いで大きく分けることができるので、企業向けのASPカートも含めるとすごい数になります。

また、個人で利用するにしてもネットショップの販売規模の違いによって必要な付帯機能も増えてくるため、小規模なネットショップよりも中規模のネットショップに向いているASPカートも存在します。

ASPカートとは

ASPとはApplication Service Provider(アプリケーション・サービス・プロバイダ)の略称で、ASPカートとは、BASEやSTORESに代表されるクラウド上のサービスを利用してサーバ・ショッピングカート・決済システムなどネットショップを構築するうえで必要な要素を全て提供してもらえるシステム・プラットフォームのことを指します。

インターネット接続を例にすると、ネットに接続するためのプロバイダーサービス業者が存在するのと全く同じで、ASPカートはネットショップを構築するためのプロバイダーサービスとなります。

つまり、ネットショップの開設を考える人は、「どのASPカートを利用しようかな・・・」と考えるわけです。そのため、ASPカートもネットのプロバイダと同じで料金プランが多いだけでなく、提供業者によってサービス内容も様々です。

ASPカートを利用すると以下のことを簡単に済ませることができるというメリットがあります。

ASPカートを利用する3つのメリット

レンタルサーバを自分で選ばなくて済む。

レンタルサーバはASPカートが予め用意したものを利用するため、逆に自分で選ぶことはできません。

②ワードプレスなどのCMSを利用してHPをゼロから作成しなくて済む。

ネットショップを開設するにはネット上の屋台となるHPの作成が必要ですが、ASPカートで用意された無料の雛形を利用することで簡単にHPを作成できます。

③決済代行業者と個人で契約しなくて済む。

世の中にはPayPalに代表される決済代行業者がたくさんあり、どの業者を選択するべきか非常に迷います。ASPカートでは利用できる決済代行業者が予め限定されているため、選択肢が減って余計に迷わなくて済みます。

つまり、すでに用意されたサーバ上に簡易なツールで即席のHPを作成し、商品を紹介するだけで即日でもネットショップを開設して販売をスタートできるのです。

プラットフォームによってはプラットフォームのサブドメインを利用してすぐにでも販売開始できるものもありますが、多くのプラットフォームでは独自ドメインを自分で購入して使用できるようになっています。

独自ドメインは長い目で見るとSEOの観点から自社製品をアピールするための重要な要素となるため、サブドメインよりも独自ドメインのほうがオススメです。

ASPカートを利用するデメリット

ASPカートは基本的にプラットフォーム側で用意された便利な機能を使いまわすことで利便性を高めることを重視しているため、ホームページの装飾や新たな機能の追加など個人のニーズに応じた細かい設定には限界があります。

あくまでも雛形やテンプレートを利用することを前提としたサービスがASPカートの魅力なので、拡張性に乏しい一面は否定できません。

逆に色々と独自の好みに合わせた設定がしたいという人は、カスタマイズ性に優れたASPカートが向いていますが、そういうASPカートは企業向けの商品が多く利用料も高く設定されているため、個人で小規模なネットショップを運営するにはコストが大きすぎると言えます。

ASPカートは料金が発生する仕組みの違いを比べて選ぶ

冒頭でも紹介しましたが世の中には非常に多くのASPカートが存在し、それぞれメリット・デメリットがあるので、プラットフォームを選ぶ時は利用に際してかかる費用がどんな仕組みで発生するのか理解する必要があります。

つまり、各ASPカートの料金プランを詳しく理解する必要があるのですが、そのためにはASPカートがどうやって収益をあげているのか、収益の仕組みを知る必要があります。

そもそもASPカートが世の中に登場して多くの人に利用されるようになった理由は、ASPカートを利用すると自分でゼロからホームページを作成して販売サイトを構築するよりも安上がりだからですが、ASPカートはどのようにして収益を上げているのでしょうか?

実はASPカートのプラットフォームが収益を得るには3パターンの方法があります。

  1. ASPカートの月額利用料金と決済手数料メインで料金が発生する。
  2. 決済手数料と販売手数料メインで料金が発生する。
  3. 月額料金+決済手数料+販売手数料、全てにおいて料金が発生する。

有名なASPカート9社の料金プラン一覧

下記は冒頭で紹介したASPカート12社の料金プランを表で一覧表示したものですが、これを見ればどのASPカートがどこで収益を発生させているか簡単に分かります。ちなみに下表のプランは各社のエントリーコースだけを選んで紹介しているもので、どこも必ず上位プランが用意されています。

 

ASPカート プラン名 初期費用 月額 決済手数料 販売手数料など 決済システム
BASE
BASE
スタンダード 0円 0円 3% サービス利用料
3.6%+40円
BASEかんたん決済
STORES
STORES・サムネイル
フリープラン 0円 0円 5% 振込手数料
事務手数料
STORES決済
イージーマイショップ
イージーマイショップ・アイキャッチ
無料版 0円 0円 5%+40円 0円 イージーペイメント
おちゃのこネット
おちゃのこネット・アイキャッチ
スタートアップ 0円 0円 6.6% 0円 おちゃのこ決済
他11種類
FC2ショッピングカート
FC2ショッピングカート・アイキャッチ
無料プラン 0円 0円 2~6.5% クレジットカード
50円
コンビニ決済250円
6種類
カラーミーショップ
カラーミーショップ・サムネイル
レギュラー 3,300円 4,950円 3.45~4.0% Instagram
連携手数料
月額550円
GMOイプシロン
MakeShop
MakeShop・サムネイル
プレミアム 11,000円 11,000円 3.19~4.19% 0円 GMOイプシロン
他8種類
SHOP-Maker
ショップメーカー・アイキャッチ
Basic 11,000円 3,300円 3.5% 0円 GMOペイメントゲートウェイ
他7種類
e-shopsカートS
イーショップズカート・アイキャッチ
スタンダード 10,000円 3,500円 3.24% 0円 ペイジェント
他16種類
FC2ショッピングカートの無料プランはディスク容量が300Mしかないので、小規模なネットショップしか開設できません。

一覧表を見れば、ASPカート各社がどこで利益を出そうとしているのか良く分かるはずです。次の項ではASPカートのプラットフォームがどこで利益を得ているのか、大きく3パターンに分けて解説します。

パターン1 決済手数料と販売手数料で収益を得るASPカートの特徴

特徴①

BASE、STORESのように人気のあるASPカートは、月額料金や初期費用を完全に0円に設定しているという特徴があります。つまり、決済手数料+販売手数料だけで収益を得るのです。

こうすることのメリットは新規の利用者が獲得しやすいことと、無料でネットショップをどんどん開設して利益を出してもらえれば、ASPカートは手数料には莫大な収益が発生するということです。

そのため、利用料が無料でもどんどん新規の利用者に利用してもらう方がプラットフォームとしては好都合です。ただし、こういうケースでは販売手数料も決済手数料並みのパーセンテージが発生するため、決済手数料と合わせると売り上げの6%を超えてしまいます。

特徴②

BASEやSTORESのような人気のあるASPカートの大きな特徴として、決済システムがBASE独自のものである点が挙げられます。

他社ASPカートを見れば分かりますが、たいていは複数の決済代行業者と契約できるようになっていますが、これは利用者の利便性に繋がる反面、プラットフォームを運営するうえでは契約手数料の面で大きな負担となります。

つまり、決済システムが少ないということはASPカートを運営する側としてはコスト削減に繋がるのです。

パターン2 月額料金と決済手数料で収益を得るASPカートの特徴

特徴①

MakeShopやShop-Makeのように月額料金と決済手数料を払う以外に商品が売れた際の販売手数料が発生しないASPカートもあります。

月額制のASPカートのメリットはどれだけ売れても月額利用料以外にコストが発生しないという安心感と安定感があることです。

月額料金0円のASPカートを利用すると、商品が売れればうれるほど手数料だけが膨らむことになりますが、月額制のASPカートを利用していれば月額料金だけで済みます。つまり売り上げが多ければ多いほど月額制のASPカートを利用したほうがメリットが大きいのです。

特長②

月額料金以外に費用が発生しないASPカートは月額料金を安くし過ぎると経営が困難になるため、安くても月額数千円~1千万円くらいで利用できるASPカートが多い傾向があります。

その理由は、月額制で月額料金と決済手数料だけで収益を上げるケースでは、売り上げの少ないネットショップばかりに利用されると利益率が下がるからです。

自社のASPカートを利用するユーザーの利益率に関わらず一定の収益を確保するには家賃のような固定収入が必要になります。

反対にユーザー目線で考えると、ASPカートの仕組みを熟知している人で売上高の多い人ほど月額制のASPカートを利用するようになります。なぜなら、売り上げが一定水準を越えて増えれば増えるほど手数料のほうが月額料金よりも高くなるからです。

パターン3 月額料金+決済手数料+販売手数料で収益を得るASPカート

特長①

格安ASPカートの多くが月額料金0円の格安プランや、月額料金と決済手数料以外は一切の費用が発生しないプランを提供することで多くのユーザーを獲得している一方で、shopifyやカラーミーショップのように全ての項目で料金が発生するASPカートもあります。

こういうASPカートにはそれなりに利用するメリットがありまして、例えばshopifyは越境ECを実現できる数少ないASPカートのひとつです。

つまり、多少費用がかかっても海外とのやり取りができるという大きなメリットがあるため、国内の需要だけに留まらず世界を相手にする人にとっては利用価値が高いのです。

特長②

その他、ASPカートの決済システムの中に自社サービスがあるのも、こういう運営手法の特徴のひとつです。shopifyでは利用可能な決済システムを12種類も用意していますが、その中には『shopifyペイメント』という自社サービスも含まれており、shopify利用者が利用するメリットが多い仕組みになっています。

もちろん、『shopifyペイメント』の収益はshopifyに帰属するので、利用されると収益アップに繋がるというわけです。同じ手法を採用しているのがカラーミーショップです。

カラーミーショップでも決済システムにGMOグループが運営する『GMOイプシロン』を採用しています。shopifyと異なり自社サービスではありませんが、同じGMOグループに収益を還元することで、自社の利益に繋がる仕組みを構築しているのです。

なお、shopifyの決済システムでshopifyペイメント以外にも選択肢があるのは、利用者の利便性を重視しているためで、海外で商品を購入した人が様々な決済方法を選択することに対応できるよう配慮しているからです。

ASPカートの利用で必須となる決済代行システムとは

ASPカートを利用するうえで、契約できる決済代行システム(決済代行業者)の種類や選択肢の数もプラットフォームの利用料に反映されることは上述しましたが、世の中にはいったいどれだけの決済代行システムがあるのでしょうか?

ここでは各社のメリットやデメリットは割愛しますが、日本でサービスを展開している決済代行システム業者をいくつか紹介しておこうと思います。

  • Opn payments by Omise
  • ペイジェント
  • イプシロン(GMOイプシロン株式会社)
  • GMOペイメントゲートウェイ
  • ソニーペイメントサービス(ソニーペイメントサービス株式会社)
  • サブスクペイ(株式会社ROBOT PAYMENT)
  • ペイパル(PayPal )
  • LINE Pay(LINE Pay株式会社)
  • 楽天ペイ(楽天ペイメント株式会社)
  • SBペイメントサービス(SBペイメントサービス株式会社)
  • Payoneer(ペイオニア)

決済代行システムの役割

ネットショップで商品を購入した顧客はサイトで提示された決済方法一覧から都合の良い決済方法を選択して決済します。そして、世の中に存在する複数の決済方法を網羅し、ネットショップと決済会社(銀行・カード会社)の間に立ってお金のやり取りを代行してくれるのが決済代行業者(決済代行システム)です。

決済方法は、クレジットカード・銀行振込をはじめ多岐にわたりますが、より多くの決済方法に対応しているほうが、購入者が最終的に購入を決定する確率は高くなります。

なぜならクレジットカード決済以外で購入する気がない人が最後に決済方法を選択する段階でクレジットカード決済に対応していなかったりすると、そこで購入を諦めてしまうからです。

そのため、より多くの決済方法に対応していることがASPカートでネットショップを運営するうえで重要になるわけですが、決済代行システムを利用するとクレジットカードや銀行振込だけでなく、世の中に存在する複数種類の決済方法に対応できるというメリットがあるのです。

決済代行システムを利用しなかった場合、限定された決済方法しか扱わないことになり、銀行振込や特定のクレジットカードしか対応していない環境となってしまい、購入者が決断するチャンスを著しく阻害します。ASPカートを利用したネットショップの運営では決済代行業者を間に挟むことが義務ではありませんが常識となっています。

ここで、日本で利用されている代表的な決済の方法の一例を紹介します。

  • クレジットカード決済・・・最も一般的な決済方法です。
  • デビッドカード決済・・・カード会社が発行するチャージ型のカードで決済する方法。
  • ネットバンキング決済・・・ネット銀行の口座から引き落す方法。
  • キャリア決済・・・auやドコモなど、スマホの大手キャリアで利用できる決済方法。
  • コンビニ払い・・・直接コンビニへ赴き専用端末で伝票を出力してレジで決済する方法。
  • 電子マネー・・・楽天Edyをはじめ、カードに予め入金した額で決済する方法。
  • ペイジー・・・ペイジー対応の銀行ATMから口座引き落しを依頼する方法。
  • プリペイド決済・・・MASTERCARDやJCBが発行するチャージ式プリペイドカードで決済する方法。

この他にも楽天やAmazonなどの巨大なプラットフォーム限定で利用できる、楽天ポイントやAmazonポイント・Amazonギフトカードなど特定のプラットフォームに依存した決済方法も存在します。

こういった多種多種な決済方法に全てではありませんが柔軟に対応できる決済代行サービスが最も使い勝手が良いことになります。

そして、ASPカートに決済代行サービスを連携させることには大きなコストが発生するため、多くの決済代行サービス業者と提携しているASPカートほど、そのコストが利用料に反映される傾向があります。

決済代行システムでコストが発生する原因は、データのやり取りをトランザクション単位で行い、トランザクション単位で料金が発生することに起因しますが、これを理解するにはクレジットカードの歴史を一から理解する必要があります。

参考までにクレジットカード決済の手数料を理解するうえで非常に参考になる動画をみつけたの参考にして下さい。非常に勉強になります。

ASPカートのショップ運営で利用されるバーチャルオフィスとは

ASPカートの仕組みや特徴、メリットやデメリットについてはおおかた理解して頂けたかと思います。

また、ASPカートは顧客が利用する決済の方法や決済の方法をも包括した決済代行システムと密接な関係にあり、決済代行システムなくしてASPカートは成立しないことは上述したとおりです。

そして、決済代行システムを利用することで発生するコストはASPカートのユーザーに反映されるため、どのASPカートを利用しても必ず決済手数料だけは必要になります。

ところで、ASPカートを利用したネットショップの運営で販売者が特商法の表記を記載する義務があることは周知の事実です。特商法の表記を怠ることは法令に違反することになり罰則の対象となります。

ネットショップの運営では法人・個人を問わず特商法の表記が必要であることがBASE・STORES・shopify~ネットショップ運営で住所がバレるのを防ぐ方法で詳しく解説していますが、ASPカートによっては販売者情報の非公開設定を可能にしている業者もあり、非公開設定を利用すると販売者情報にプラットフォームの住所・電話番号を記載することになります。

ただし、全てのASPカートが販売者情報の非公開設定を設けているわけではなく、2022年10月現在、非公開設定に対応しているのはBASE・STORES・カラーミーショップの3社だけです。

販売者情報を非公開にする理由は昨今のネット事情を鑑みたもので、特商法で消費者が守られる反面、販売者情報が無闇に不特定多数の人に知れ渡ることが新規でネットショップの開設に踏み出す人の足枷になっていることやストーカー被害や違法な誹謗中傷に悪用されることを防止する意図があります。

今では購入者が個人の氏名や住所を販売者に知られたくないという声まで出てくるようになり、特定のプラットフォームでは販売者・購入者お互いが匿名で売買できるシステムまで登場するようになりました。

ただし、そういった販売者の住所や電話番号を秘匿することができるのも、ネットショップの運営でなにも問題が起きなかった場合だけで、返品やクレームがあった際はASPカートの運営側から購入者へ情報を開示することが明記されています。

つまり、当然ですが犯罪防止の観点から完全に販売者の所在を特定できないようなシステムは存在しません。

ところが、バーチャルオフィスという住所のシェアリングサービスを利用すると、特商法の表記としてバーチャルオフィスでレンタルした住所と電話番号を記載することで法的な要件が満たされるので、ASPカートの利用者の間でもバーチャルオフィスを利用して自宅の住所を秘匿する人がかなり増えました。

バーチャルオフィスを利用するメリット~特商法の表記に使用できる

バーチャルオフィスを利用すると商品の発送伝票に記載される住所にバーチャルオフィスの住所を記載することが可能です。

また、苦情などの電話対応にプライベートの電話番号を使用したくない人は、バーチャルオフィスでレンタルした電話番号を利用することで、電話番号を使い分けることができます。

電話サービスには電話の転送サービスと電話番号取得サービスの2種類ありますが、最近では03plusをはじめとした電話番号取得サービスの利用が増え始めています。

バーチャルオフィスを利用すると、販売者が不法行為を犯さない限り自宅の住所が公になることは絶対にありません。

バーチャルオフィスを利用するデメリット~住所シェアリングの欠点

実はバーチャルオフィスの住所シェアリングサービスは多数の人と同じ住所をシェアするため、同じ住所を利用している別の誰かが詐欺などの不法行為を犯したりすると、事業で使用しているバーチャルオフィスの住所も公開される恐れがあるため、無関係でも巻き添えを食う可能性は否定できません。

これに関しては、最近では住所の末尾に個別の枝番号を付与することで、個別性を明確にするバーチャルオフィスも現れるようになりました。

また、そもそもバーチャルオフィスを利用すること自体に抵抗を感じる人がいるのも事実です。バーチャルオフィスが犯罪に悪用された事例は確かに実際に存在しますが、あくまでも一部分であると言えます。

バーチャルオフィスの優良業者と悪徳業者の見分け方についてはバーチャルオフィスは怪しい?優良業者と悪質業者の10種類の見分け方を参考にされると良いでしょう。

ASPカートのショップ運営と相性の良いバーチャルオフィス

ASPカートを利用したネットショップにも取り扱う商品によって様々な運営形態があることが予想されます。

基本的に全く郵便物の郵送を必要としない運営形態から、頻繁に郵送物を送ったり送ってもらったりする必要のあるものまで多種多種になると思われます。

そのため、最近バーチャルオフィスでは郵便物の転送サービスが付帯されない格安プランと、郵便物の転送サービスが付帯されたプランを複数パターン用意する業者が多くなりました。

ネットショップ運営でおすすめできる業界でも有名なバーチャルオフィスをピックアップしました。

GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポート・王林さんGMOオフィスサポートは全国の主要都市の一等地の住所を月額660円で利用できる国内最安のバーチャルオフィスです。初年度の月額料金が3カ月無料になるため大人気の料金プランです。

GMOオフィスサポートには登記利用を前提とした上位プランも用意されており、上位プランでは郵便物の転送サービスも充実しています。より詳しく知りたい方は、GMOオフィスサポートの口コミと評判・料金プランを他社と比較を参考にされると良いでしょう。

◎転送なしプラン

月額 660円
入会金 0円
保証金 0円
用途 特商法の表記
郵便物の転送 届いた郵送物は全て破棄
転送頻度 ×
転送費用 ×
利用できる住所 銀座・渋谷・新宿・秋葉原
青山・横浜・名古屋
京都・梅田・神戸
天神・博多

\初期費用+月額3カ月分無料/
GMOオフィスサポート 公式サイト

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィス660円DMMバーチャルオフィスのネットショップ支援プランは、ネットショップでの利用を前提に提供されている格安プランで、自宅の住所が知られたくない人には最適なプランです。

DMMバーチャルオフィスには郵便物の転送サービスが充実した上位プランもありまが、詳しく知りたい方はDMMバーチャルオフィスの口コミと評判・料金プランを他社と比較を参考にされると良いでしょう。

◎ネットショップ支援プラン

月額 990円
入会金 5,500円
保証金 5,500円
用途 特商法の表記、特電法の表記
郵便物の転送 ネットショップ関連に限り対応
転送頻度 週1回
転送費用 実費負担
利用できる住所 渋谷・名古屋・梅田・天神

下記の紹介コードを利用すると1カ月分の月額料金が無料になります。

\紹介コード【KHL967】利用で初月無料!/
DMMバーチャルオフィス 公式サイト

NAWABARI

NAWABARI1078

NAWABARIはネットショップの運営に特化した業界でも先駆け的な存在です。

NAWABARIの魅力は住所を利用できる以外にも郵便物の転送や留守電預かりなど、基本料金に付帯されるサービスが充実していることです。

NAWABARIについてより詳しく知りたい方は、NAWABARIの口コミと評判~料金プランを他社と比較を参考にされると良いでしょう。

◎基本プラン

月額 1,078円
入会金 0円
保証金 0円
用途 特商法の表記
郵便物の転送
転送頻度 随時
転送費用 実費負担
電話サービス 伝言預りサービス
利用できる住所 東京都目黒

\紹介コード「wlgcy5」利用で初月無料!/
NAWABARI 公式サイト

METSオフィス

METSオフィス270円

METSオフィスは東京の赤羽に本拠地を持つ不動産会社が経営する都内限定のバーチャルオフィスです。利用できる住所は都内4カ所で国内最安値の月額270円ライトプランが大好評です。

最低契約期間も3カ月からなので、国内最安値を試してみるには最適な条件だと言えます。

3カ月契約の場合、初期費用4,750円で利用開始できます。METSオフィスの料金プランの詳細は、【新宿三丁目】METSオフィスの評判口コミ~料金プランを他社と比較で詳しく解説しています。

◎ライトプラン

月額 270円
入会金 3,300円
事務手数料 550円
用途 特商法の表記
郵便物の転送 ×
転送頻度 ×
転送費用 ×
利用できる住所 新宿3丁目、新宿御苑
日本橋、赤羽

\国内最安値!月額270円で特商法対策!/
METS OFFICE 公式サイト

レゾナンス

レゾナンス・20230901・サムネイル

レゾナンスはもともと月額1,650円の【週1回転送プラン】が主力商品でしたが、月額990円で【月1回転送プラン】の登場で登記利用が前提のサービス体制になりました。

とはいっても銀座・横浜をはじめ一等地の住所利用で郵便転送サービスが付帯されていてこの安さは驚きです。

レゾンスのその他のプランについてより詳しく知りたい方は、レゾナンスの口コミと評判~料金プラン他社サービス比較で分かる人気の理由を参考にされると良いでしょう。

◎月1回転送プラン

月額 990円
入会金 5,500円
保証金 0円
用途 特商法の表記、設立登記
郵便物の転送 月1回
転送費用 実費負担
利用できる住所 銀座・日本橋・新宿・恵比寿
渋谷・浜松町・横浜

\紹介コード【Tcy-D】利用で入会金無料!/
レゾナンス 公式サイト

GMOオフィスサポート

【初期費用無料】
月額料金3カ月分が今なら無料!
合計11カ所
銀座・渋谷・新宿
青山・秋葉原・横浜
名古屋・京都・梅田
博多・天神・神戸 
・転送なしプラン 660円
・月1転送プラン 1,650円 (月1転送+登記)
・隔週転送プラン 2,200円 (隔週転送+登記)
・週1転送プラン 2,750円 (週1転送+登記)

レゾナンス

全てのプランが3カ月無料!
(2023年8月31日まで)
・月額990円
 月1回転送プラン
 (住所利用+週1転送)
・月額1650円
 週1回転送プラン
 (週1転送+登記利用)
紹介コードで利用で入会金1000円OFF!
【Tcy-D】
銀座・新宿・渋谷・青山
浜松町・日本橋・横浜

バーチャルオフィス1

渋谷・広島の住所が月額880円~!
・郵便転送 週1回
・転送費用 実費負担
・登記利用 可能
広島で最安値。
渋谷で最安水準。

DMMバーチャルオフィス

・ネットショップ支援プラン 月額660円
 住所利用+週1転送
・ライトプラン 月額1,650円
 支店登記専用プラン(転送無し)
・ビジネスプラン 月額2,530円~
 週1転送+登記利用
銀座・渋谷・名古屋・梅田・天神
5大都市の住所を格安で登記利用!

METSオフィス

新宿3丁目・新宿御苑・赤羽
都内の住所が月額270円~!
自社所有物件だけのバーチャルオフィス

マカド!Amazonせどり管理ツール

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・自動価格設定
  24時間自動巡回
  価格改定の間隔は最速で5分
・出品、販売管理
  商品情報を自動取得
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