和文化推進協会の口コミ評判～料金プランを他社と徹底比較！

この記事では和文化推進協会の口コミや評判をはじめ料金プランを他社サービスと比較した結果について詳しく解説します。ところで、色々なバーチャルオフィスと比較してみたところ、和文化推進協会は住所が京都１択である以外は、機能面、コスト面でかなり優れていることがわかりました。

その理由は、和文化推進協会の他にバーチャルオフィスは基本料金に住所利用・郵便転送・電話番号が3点セットで付帯される業者がほとんど存在しないからです。

ネットショップの運営では特商法の表記として運営者の住所や連絡先を記載する義務がありますが、以前は自宅の住所をそのまま記載するのが一般的でしたが、今ではバーチャルオフィスの住所を記載する方法が主流になりつつあります。

また、ネット集客ではSEOが重視されるのは当然ですが、昨今EEATと呼ばれる経験・専門性・権威性・信頼性を担保する指標の重要性が重視される傾向は強くなる一方です。

個人でウェブサイトやブログを運営していると信頼性をどうやって保証すればよいか頭を悩ましますが、実は住所や電話番号などの連絡先にバーチャルオフィスの住所を記載することで信頼性担保の一助とすることができます。

特定商取引法の表記の必要性について

特定商取引法とは、ざっくり説明すると消費者を守るための法律だと思って頂いて結構です。特定商取引法の対象となる取引には、訪問販売や通信販売の他、電話による勧誘も含まれており、ECサイトで商品を販売する行為は通信販売に該当します。

そして、特定商取引法では該当する取引をする者は必ず書面などの形で自身の社名や氏名・連絡先を明記する義務があり、ECサイトなら必ず住所と電話番号をはじめとする連絡先を明記する義務があるのです。これに違反すると行政処分を受けることになるので知りませんでしたでは済まされません。

アフィリエイト目的でブログやウェブサイトを運営する場合は、検索エンジンの評価や閲覧するユーザーの信頼性を担保する意味で住所などの連絡先を明記することの重要性が説かれますが、ECサイトの場合は義務として記載する必要がある点、まったく異なります。

バーチャルオフィスサービスはどちらかというと、ECサイトで個人事業主が身元を明確にするために始まったサービスで、SEOの観点から必要性を重視する考え方は多勢ではありません。

しかし、SEO対策で当該サービスを利用するのは大いに価値のあることで、プラスに働くことはあっても決してマイナスになることはありませんのでご心配なく。

SEOの観点から信頼性を担保する必要性について

EEATの問題はネットで集客することを目的にサイト運営している人なら避けて通れない問題で、検索結果で上位表示を狙って収益を上げるのが目的なら、ネットショップだろうとASPのアフィリエイターだろうと関係ありません。

信頼性を担保する基準として、発信している情報の内容の正確性も重視されるとは言われていますが、実際の検索結果では誤情報や虚偽の情報であってもキーワード次第では検索結果の１位に表示されていることなどざらにあります。

そのため、正しい情報を書くのは読者のことを考えれば当たり前のことであり、さらに他者との差別化を図るとすれば本人の身元確認ができるかどうかという点に集約されます。

そもそも、株式会社などの法人格を持った人が運営するサイトと個人で副業レベルの人が運営するサイトでは、よほどの理由が無い限り法人格のあるサイトのほうが信用されます。

これは普段私たちがネット通販でなにかを購入する時にも言えることで、胡散臭いサイトや適当な情報を羅列しただけのいい加減なサイトで商品を購入しようとは思いません。

なぜなら、たとえ個人のサイトで有益な情報が記載されていたとしても、どこの誰が言っていることか分からないような情報では、もしも何か会った時に責任の所在が不明確になりますし、追求できたとしてもサーバー管理者に問い合わせなければならず面倒だからです。

そのため、EEATのTに該当する信頼性は近年かなり重視されるようになり、以前のように粗悪品を販売したりガセ情報をばら撒いたり、最悪の場合はお金だけもらって物を渡さないなどの悪質な行為をする人達と同一視されないために身元を明確にする必要性が増すようになったのです。

ところが、個人で副業レベルのサイトを運営すると必ずぶつかる問題があります。それは身元がバレると悪質な嫌がらせに遭う危険性があるということです。

これは実際に殺人予告をされて警察沙汰に発展した人もいることなどから、まんざら大袈裟な話とは言えない重要な問題です。

かといって個人のサイトだからという理由でグーグルの検索エンジンは信頼性を担保する情報がないサイトは、そうでないサイトに比べると低評価をすることは間違いないので、本気で検索結果の上位表示を目指すなら対策が必要になります。

それでは、個人が副業レベルでサイト運営する時にきちんと身元を明示する方法はないのかというと実は便利なサービスがあります。

それは、自分が住んでいる実在の住所を明記するかわりにバーチャルオフィスサービスを利用するという方法です。

実在の住所と電話番号を借りて身元を保証

バーチャルオフィスサービスという名前を聞くと、どこかのビルの一室を曲がりするものと勘違いされそうですが、ネットの世界では住所や電話番号を有料でレンタルできるサービスを指します。

つまり、自分のホームページやブログの運営者情報に、バーチャルオフィスサービスで借りた他所の住所と電話番号を記載することで、本人の身元を証明できるのです。

もちろん、借りた住所に郵送物などを送られても自分が受け取ることはできませんし、電話がかかってきても本人がすぐに対応することはできません。

これは、別途追加オプションの費用を払うことで利用可能になりますが、基本的に個人のブロガーレベルでメール以外に電話でやりとりしたり、住所に何かを送ってもらうことはほとんど無いはずです。

そのため、グーグルの検索エンジンの評価に対応するという意味で、SEOの観点からできることがあるとすればバーチャルオフィスサービスを利用することだと断言できます。

そうすることで、SEOの観点からだけでなくサイトを訪れるユーザー目線から見ても、何かあった時にきちんと対応する心構えがあるという評価を得ることができるのがバーチャルオフィスサービスを利用する最大のメリットだと言えます。

ここまでSEOの観点から場合バーチャルオフィスサービスを利用することのメリットを説明してきましたが、実はSEO云々以前にECサイトで物を販売する際には住所や氏名を明示する必要があります。

和文化推進協会のバーチャルオフィスサービスが安くておすすめ

日本には多くのバーチャルオフィスサービスが存在しますが、どこのサービスも入会金や保証金など初期費用が高くつく場合が多いです。

また、初期費用が安いサービスは月額料金が高い場合が多く、個人が利用するにはコスパの面で利用しにくいサービスが目立ちます。

一方で、「和文化推進協会」という京都にある財団が運営するバーチャルオフィスサービスは、初年度は入会金6,600円を払う以外に費用は発生しません。

2年目からは年会費6,600円を一年ごとに払うだけで契約更新できるシンプルかつ格安なプランです。

ネットを検索してみつかる他のバーチャルオフィスと比較すると一目瞭然ですが、初期費用・維持費用ともに業界最安であることは間違いありません。

ちなみに気になる和文化推進協会の『京都朱雀スタジオ』の詳しい住所を地図で示すと以下の場所になります。

和文化推進協会の活動と内容

和文化推進協会は日本のクリエーターやアーティストを支援するためのプラットフォームとして、ハンドメイド作品の出品やバーチャルオフィスを有料で提供している一般社団法人です。

『ハンドメイドチャンネル』と『整理収納チャンネル』という2つのメディアを運営しています。

ハンドメイドチャンネル

『ハンドメイドチャンネル』ではハンドメイド作家がデビューするためのノウハウを紹介したり、作品を販売するための個人サイトを掲載しているまとめサイトのような存在で、ハンドメイド作家にとってはありがたい存在です。

ノウハウ提供の手段としてYouTubeの動画やノウハウ記事を掲載していますが、それらの記事は実用性の高いハイクオリティーなものなので、ライターを募集してハンドメイドに関する有益な記事が書ける人を募集する活動もしています。

ブログライターに応募してテストを受けて合格すると、プロのライターとして『ハンドメイドチャンネル』や『整理収納チャンネル』の記事を執筆することで報酬をもらえるようになります。

なお、プロライターになるための体験とテストを受けるには料金が必要で、レベルに応じて1万～3万かかります。

2022年4月現在、プロのライターとして合格するとお祝い金を10万円頂けるので、なにかしらのハンドメイド作品に造詣のある人は挑戦してみることをお勧めします。

詳細はハンドメイドチャンネル「ブログライター体験募集」 から確認できます。

整理収納チャンネル

『整理収納チャンネル』はYouTubeに投稿された生活お役立ち動画の厳選まとめサイトです。

100均商品の上手な活用法や、整理・収納・掃除・片付けに関する生活の知恵を集約していて、各動画の要点や特徴をブログ形式で紹介しています。

『整理収納チャンネル』は収益化を目的としていないようで、広告をはじめ収益化のための導線が一切存在しません。

典型的で徹底した社会貢献を目指すメディアを目指しているようで、本当に役に立つコンテンツばかりです。

次に紹介するバーチャルオフィスサービスは『ハンドメイドチャンネル』と関連性のあるサービスで、バーチャルオフィスサービスはハンドメイド作家がブログやサイトで自分の作品を商品化するうえで課題となる住所の記載を解決するために始まったサービスです。

和文化推進協会の料金プラン

下表の入会金・月額料金・年会費について少し説明が必要です。

和文化推進協会の利用料は年会費性となっているので、年会費を払い続けることで１年契約を継続するシステムになっています。

月額料金が550円となっているのは、年会費を月額換算したら550円になるという意味です。

つまり初年度から6,600円払い続けるだけで１年契約を継続できる仕組みになっています。

下記は基本プランである朱雀なえもんプランの内容となります。登記利用をされて利用料に割引が適用されても、登記以外で利用できるサービス内容は変わりません。郵便転送の実費負担などは無料になりません。

和文化推進協会の料金プラン

3種類の利用方法の違いについて

和文化推進協会のバーチャルオフィスは基本プランである【朱雀なえもんプラン】と会社を設立して登記利用できる【士業支援プラン】の２種類に分かれています。さらに登記利用は個人と法人でそれぞれ割引制度が設けられており、条件を満たすと利用料が0円になります。

１・朱雀なえもんプラン

【朱雀なえもんプラン】は通常の住所利用のみを目的としたプランとなります。

ハンドメイド作品を販売できるプラットフォームで有名なminneなどと非常に相性の良いプランです。

「朱雀なえもんプラン」なら、minneで特商法の表記に記載する住所として利用するのにピッタリです。

２・士業支援プラン(個人)

個人で和文化推進協会のバーチャルオフィスを新規で利用する人で、上記の条件１と条件２を両方満たす場合、50％割引×２で100％割引となり、利用料が０円となります。ただし初年度のみの適用となります。

もしも条件１だけが適用された場合は50％割引のみとなるため、月額250円での利用となります。詳しくは和文化推進協会 公式サイト で御確認ください。

３・士業支援プラン(法人)

和文化推進協のバーチャルオフィスをすでに法人を設立している人が新たに利用する際、下記の２つの条件を同時に満たすことで利用料が0円になります。

【士業支援プラン】は一定の条件を満たすことで【朱雀なえもんプラン】と同じサービスを利用しながら、登記利用する際に発生する月額1,650円が免除されるだけでなく、年会費6,600円も免除される特別プランです。

また、【士業支援プラン】は個人・法人の区別があるので割引の条件を正しく理解する必要があります。詳しくは公式サイトに申し込む際に問い合わせてみるのが一番です。

【士業支援プラン】は和文化推進協会が一般社団法人として京都市の財政再建に貢献するために会員の士業とタイアップして提案しているプランで、目的は和文化推進協会を登記利用してもらうことで京都に税収を呼び込むための手段となっています。

朱雀なえもんプラン～月額550円で住所利用のみ！
和文化推進協会　朱雀なえもんプラン

士業支援プラン～これから登記利用される方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(個人)

士業支援プラン～すでに法人の方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(法人)

和文化推進協会を利用するメリット

和文化推進協会のバーチャルオフィスサービスを利用するメリットはズバリ、コスパ抜群だという点です。これ以外にメリットはありません。基本料の安さと、基料金に含まれるサービスの充実度はバーチャルオフィス業界でもNO.1の水準です。

1. 月額550円だけで継続利用できる。
2. 郵便物の転送サービスが基本料金に含まれる。
3. 電話の伝言預りサービスが基本料金に含まれる。

用途が特商法の表記であるなら、総合的に判断してここより安いサービスはありません。

和文化推進協会を利用するデメリット

コスパを重視するなら和文化推進協会のバーチャルオフィスサービスを利用するのが一番ですが、住所にこだわりがある人には向いていません。

たとえば、ネットショップを運営している人なら商品を返品された時の受け取りが、まず和文化推進協会の所在地である京都府京都市に届くので、サイト運営者の住所によっては非常にコスパが悪くなることも考えられます。

また、たとえ借り物の住所であったとしても自分が実際に住んでいる都市の中から選びたいという人もいるはずです。なぜなら、ブログ運営をしていて直接メールで問い合わせをして下さる人というのは、クレームや悪意ある中傷が目的でなければ、多くの場合好意的で親近感を抱いて頂けている場合が多いからです。

もしも、問い合わせフォームからのやり取りで直接やり取りしているうちに、実は記載された住所と全く異なる場所に住んでいることが分かると、違和感を覚えてしまうかもしれません。そう考えると、バーチャルオフィスサービスを利用するなら、その旨をきちんと明記しておいたほうが賢明かもしれません。

とはいうものの、住所や電話番号をレンタルできるバーチャルオフィスサービスは都内や大都市に集中する傾向が強いため、地方在住の人が自分の地域の中からサービスを選ぼうとすると、どうしてもサービス提供主体が限られてしまいます。

また、地方でバーチャルオフィスサービスを提供している業者を探すことも可能ですが、和文化推進協会ほど格安のサービスはありません。

バーチャルオフィスサービスは需要が高いサービスなので、それほど安くなくてもユーザーを獲得できるようで、現状では月額550円(税込み)に郵便転送サービスや電話の伝言預りサービスまで付帯された業者は私の知る範囲では存在しません。つまり、住所地にこだわりがない限り和文化推進協会を利用するメリットは大きいのです。

なお、和文化推進協会はハンドメイド作品のネット販売をする個人ユーザーの登録利用者が最も多いですが、その他の用途でも利用可能です。

和文化推進協会をバーチャルオフィスサービス５社と比較

和文化推進協会の他にもバーチャルオフィスサービスには多くのサービス提供主体が存在するため、どの会社のサービスを利用するべきか迷う人もいると思います。

そこで、コスパNO.１と噂される京都の和文化推進協会を、同業５社のバーチャルオフィスサービスと一覧で比較してみようと思います。５社だけに限定した理由は、この５社を比較するだけで同一業界のおおよその相場や傾向が理解できるからです。

格安の価格帯から平均的な価格帯まで、代表的なサービスだけを厳選しました。

格安バーチャルオフィス4社と和文化推進協会を比較

比較結果をランキング形式で解説します。

１位　和文化推進協会

この中でコスパNO.1は文化推進協会です。和文化推進協会のサービスはシンプルですが、住所と電話番号セットで6,600円なのに加え、初年度は年会費無料なので、最初から年間6,600円を払い続けるだけで継続できる仕組みになっています。

初年度だけ初期費用がかさんで割高になるのが世間一般の料金プランですが、和文化推進協会ではこの点が破格の高待遇だと言えます。

２位のSTARTUPと比べると長期的にはコスパの面で負けてしまいますが、初年度の実質料金の安さと郵便転送サービス・電話の伝言預りが付帯される点を考慮すると間違いなく和文化推進協会がNO.1です。

2位　NAWABARI

NAWABARIのサービスは月額払いと年払いの2通りあるのがメリットで、特にネット副業などは途中で挫折する人も多いので、年払いで払い損になる危険性を考慮すると、月払い1,628円で継続できるのはある意味好都合と言えます。また、他社サービスの料金プランと比較して圧倒的に魅力的なのは初期費用が本当に０円で済むことです。

なお、NAWABARIは月額払いだと年間19,536円かかりますが年払いにすると12,936円で済むので、6,500円ほど安くなります。チャレンジや冒険で事業を起こそうとうする人にとって、初期費用が０円で済むのは非常に大きな魅力だと言えるでしょう。

NAWABARIについては、NAWABARIの口コミと評判～料金プラン比較でわかるメリット・デメリットで詳しく解説しています。

３位　DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスはDMMドットコムが運営する大手バーチャルオフィスです。

全部で３プランあるなかで、ネットショップ支援プランは特商法の表記に記載する用途にピッタリです。

基本料金に住所利用＋郵便転送がセットで付帯されるうえ、住所は全国４カ所の大都市（渋谷・名古屋・梅田・天神）から選択できます。

DMMバーチャルオフィスについては、DMMバーチャルオフィスの評判！料金プラン競合他社と徹底比較！で詳しく解説しています。

４位　GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは大手GMOグループのバーチャルオフィスです。

全国12カ所の住所を京都も含めて月額660円から利用できます。

特商法の表記に記載する用途なら「転送なしプラン」がおすすめですが、電話番号は基本料金とは別となります。

GMOオフィスサポートについては、GMOオフィスサポートの口コミと評判！料金プランとメリット・デメリットで詳しく解説しています。

５位　STARTUP

初年度だけ初期費用として年会費5,500円が必要なので最初は11,000円かかりますが、２年目からは年間5,500円だけで継続できるので、ランニングコストもたいしたことなくコスパ抜群だと言えます。

なお、これだけ破格のサービスプランであるため電話転送サービスは別料金となりますが、小規模な事業でサイトに住所を明記したいだけの人にはありがたいサービスです。

６位　RESONANCE

レゾナンスの料金プランは月額990円の【月1回転送プラン】と月額1,650円の【週1回転送プラン】の２本柱で、ともに登記利用が可能です。

特商法の表記に利用する場合は姉妹店の【r-innovation】を利用することで対応しています。

レゾナンスについては、レゾナンスの口コミと評判！料金プラン比較でわかるメリット・デメリット！で詳しく解説しています。

７位　オフィスゼロワン

オフィスゼロワンも格安のバーチャルオフィスサービスの代表格ですが、料金プランが２位のSTARTUPと良く似ているのが特徴的で、STARTUPよりも少しだけ割高です。

また、料金プランは住所・電話ともに月払いと年払いの両方から選択可能なシステムを採用しており、年払いのほうが割安になっています。

オフィスゼロワンにはデメリットもあります。

それは住所を借りるだけならSTARTUPの類似サービスとして理解しやすいのですが、電話オプションが複数用意されていることや、電話オプションを利用すると初期費用や保証金など余分な料金が発生するので複雑で理解しにくいです。

よく見たら分かりますが、シンプルな料金プランとは言いづらく、ハッキリ言って住所だけの利用をお勧めします。

電話の利用は初期費用2,200円と保証金5,500円が必要になり、各電話プランの毎月の上限回数を越えてしまうと、１回につき200円が保証金から差し引かれるというシステムになっています。

電話など、いつ誰からかかってくるか分かるわけないので、定額の料金プランに加入していて月に何度も電話がかかってきたら大変です。

そういうことを考慮すると、やや割高でも料金に電話代行のオプションが自動で付随されたサービスを利用するか、そもそも電話をオプションとして利用しないかどちらかにしたほうが賢明かもしれません。

なお、オフィスゼロワンについては、オフィスゼロワンの口コミ評判～料金プランを他社と比較で詳しく解説しています。

和文化推進協会の口コミと評判

実際に和文化推進協会のバーチャルオフィスを利用しているユーチューバーの方がTwitterで住所を公開しています。ファンレターを受け取る目的でバーチャルオフィスを活用しているようです。

バーチャルオフィスはネットショップで特商法の表記に利用されるだけでなく、私設私書箱として自宅以外で郵便物を受け取る目的でも活用されるケースが増えています。

バーチャルオフィスに登録したよ

ざらめちゃんいつも見てるよってお手紙頂けたら凄く喜びます パワーになります

コチラに宜しくお願いします

〒600-8846
京都府京都市下京区朱雀宝蔵町44番地
協栄ビル2階 和文化推進協会内
ざらめちゃん宛

ざらめちゃん (@zarameeeeen) August 26, 2022

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ファンレター・プレゼント
送り先のお知らせ
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〒600-8846
京都府京都市下京区
朱雀宝蔵町44番地
協栄ビル2階 和文化推進協会内
KENGO 宛

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なまものはご遠慮ください

KENGO (@kenx2_go) February 22, 2022

副業でひとりでやっている個人事業主ですが、ワタシ的にはおすすめです。 個人事業主の方で、最安値のバーチャルオフィスなら和文化推進協会が一番安いと思います。 税込み月額500円（税別）って破格の安さです。 これで、特商法に載せる住所や電話番号として利用できます。 電話サービスもあって、郵便物受け取りもしてくれます。 電話は、音声案内で「和文化推進協会」と名乗りますので、間違い電話と思われる可能性があるので、お客様には、「和文化推進協会」を利用していることを伝えておいたほうがいいでしょう。 郵便は、受け取ってくれますが、自宅に転送を希望する場合は1転送あたり500円（税別）かかります。 私の場合は、基本、何か物が届くことがないし、届いてもDMとかなので、廃棄してもらっています。 自宅の住所を公開したくない人には、住所と電話番号を使わせてもらえるのは本当に便利ですよ。

知恵袋より引用

まとめ

バーチャルオフィスサービスの代表格の６社を比較してみた結果、住所と電話番号をセットで利用するのが前提なら、信頼性の担保という意味でもコスパの面でも和文化推進協会がコスパNO.１であることがわかります。

ネットショップの運営で必要な特商法の表記は【住所・氏名・電話番号】がセットになるため、住所だけでなくプライベートの電話番号も公開したくない人にとっては和文化推進協会を利用することで住所も電話番号も特商法の表記に記載できるため全て解決します。

ただし、住所が京都になることに問題のある人には利用できません。バーチャルオフィスサービスは住所だけを必要としている場合と、住所・電話番号の両方を必要としている場合で利用するサービスも変えたほうが良いということです。

もしも、徹底的にコスパに拘って電話番号はプライベートの番を使用するのなら、STARTUPの年間5,500円プランが長期的には最安となるでしょう。そういう意味では、利用する人のニーズによって順位が異なるということです。

なお、和文化推進協会・STARTUP・NAWABARIのような格安サービスは、安いだけでなく法人登記可能な住所を提供しているため、当該サービスを利用することで個人で起業することも可能です。

和文化推進協会は、他社のバーチャルオフィスから引っ越してきた人や、新規で設立登記して利用する人に向けて新たな特典を生み出しました。

それは、登記利用したあとの会計や税務などに関わる相談業務や手続きの依頼を和文化推進協会の会員である士業に依頼することで、本来必要だった登記利用にかかる別料金を無料にするというサービスです。

これにより、登記利用を目的としたバーチャルオフィスのなかでは実質国内最安値を実現しています。京都の税収を増やして財政の再建に貢献するという明確なビジョンは一般社団法人としての良いお手本だと言えます。

朱雀なえもんプラン～年会費6,600円だけで利用
和文化推進協会　朱雀なえもんプラン

士業支援プラン～これから登記利用される方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(個人)

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和文化推進協会　士業支援プラン(法人)

なお、和文化推進協会の他にも月額500円以内で利用できる格安バーチャルオフィスをお探しの方は、月額500円で利用できる格安バーチャルオフィス10選！メリット・デメリット解説において、月額480円や500円で利用できるバーチャルオフィスを詳しく紹介しています。

また、地域を問わず全国の格安バーチャルオフィスをお探しの方は、全国の激安・格安バーチャルオフィス19選！登記の可否やメリット・デメリットで比較を参考にしてみて下さい。