バーチャルオフィスを月額500円で利用できる格安業者比較13選！

月額500円という信じられない安さで利用できるバーチャルオフィスがありますが、料金が安い反面メリットだけでなくデメリットがあるのも事実です。

この記事では日本各地に存在する月額500円で利用できるバーチャルオフィスを12社厳選し、料金プランとメリット・デメリットを解説しています。

なお、月額500円とは言いましたが、なかには月額300で利用できるバーチャルオフィス４社も含まれます。下記が500円以内で利用できるバーチャルオフィスの一覧です。

1. METSオフィス
2. 和文化推進協会
3. スタートアップ
4. オフィスゼロワン
5. BLOOM(ブルーム)
6. グリーントラストサポート
7. サテライト札幌
8. サテライト沖縄
9. コワーキングスペースminato
10. バーチャルオフィスJP
11. TAPIOCA(タピオカ)
12. R INNOVATION
13. バーチャルオフィスBIZ

結論を言うと、月額500円で利用できる上記12件の格安バーチャルオフィスはほとんどが問題なく利用できますが、著しく評判が悪かったり郵便転送に関してペナルティーが厳し過ぎておすすめできない業者もあります。

筆者の個人的な見解では、METSオフィス・和文化推進協会・スタートアップ・オフィスゼロワン・R INNOVATIONの５社がおすすめです。

これから紹介する格安バーチャルオフィスは月額500円で利用できる業者だけを厳選したものです。

METSオフィス

METSオフィスは都内４カ所の住所を利用できる新宿で有名なバーチャルオフィスで、月額300円のライトプランは国内で安さNO.1となります。

これは割引価格でもなければキャンペーン適用価格でもなく、通常料金で、初年度の初期費用は4,750円という驚異的な価格となります。METSオフィスについてより詳しく知りたい方は、METSオフィスの評判と口コミ～月額300円の料金プランを他社と比較も合わせて読まれると参考になります。

ライトプランの料金

METSオフィスのメリット・デメリット

メリット

デメリット

METS OFFICE 公式サイト

和文化推進協会

和文化推進協会は京都にある一般社団法人が運営するバーチャルオフィスで、もともとハンドメイド作家が自分の作った作品をネットで出品するためのプラットフォームだったものです。

和文化推進協会のバーチャルオフィスでは京都の住所限定で利用できます。和文化推進協会の詳細にていてはこちらの記事が参考になります。

和文化推進協会の朱雀なえもんプラン

 

和文化推進協会は、初年度は6,000円の入会金を払うだけで月額料金は無料となります。

また、２年目からは年会費6,000円を払うことで年間契約を継続できるようになっているので、初年度から6,600円を払い続けるだけで済むようになっています。

上記２点の条件をクリアした場合に限り、登記しないで普通に利用する場合と同じ料金で利用できる仕組みになっています。これは京都市に税収を呼び込むための施策として実施している事業で、行政(京都市)からも歓迎されています。

 

和文化推進協会のメリット・デメリット

メリット

デメリット

朱雀なえもんプラン～月額550円で住所利用のみ！
和文化推進協会　朱雀なえもんプラン

士業支援プラン～これから登記利用される方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(個人)

士業支援プラン～すでに法人の方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(法人)

スタートアップ

スタートアップは株式会社プロスペックが運営するバーチャルオフィスで、当初は青山の住所利用だけでしたが今では渋谷にも店舗を出しています。

東京では数少ない月額500円のワンコインバーチャルオフィスとして有名ですが、料金の安さゆえに継続が危ぶまれたり、特定他社から妬みの声があるのも事実です。

スタートアップについてより詳しく知りたい方は、格安バーチャルオフィス【スタートアップ】の料金プランと評判も合わせて読まれると参考になります。

スタートアップの料金プラン

＊料金は税抜き表示です

スタートアップのメリット・デメリット

メリット

デメリット

スタートアップ 公式サイト

オフィスゼロワン

オフィスゼロワンはマックスコーポレーション株式会社が運営するバーチャルオフィスで、東京都板橋区の住所限定で利用できます。オフィスゼロワンの料金プランは基本プランに郵便物の転送サービスが付帯されません。

郵便物の転送を希望する場合は別途オプション料金を払う必要がありますが、年間契約で月額1,650円もかかります。基本プランの月額料金が安いと反動でオプションの料金が高くなる傾向がありますがオフィスゼロワンも例外ではありません。

オフィスゼロワンについてより詳しく知りたい方は、【板橋区の500円バーチャルオフィス】オフィスゼロワンの口コミ評判～料金プランを他社と比較も合わせて読まれると参考になります。

オフィスゼロワンの料金プラン

オフィスゼロワンのメリット・デメリット

メリット

デメリット

オフィスゼロワン　公式サイト

BLOOM(ブルーム)

格安バーチャルオフィスBLOOMは、合同会社レイラ・フェルナンディ(東京都新宿区西新宿3-5-12)という会社が運営する西新宿のバーチャルオフィスです。BLOOMの『ライトプラン』を利用すると、ネットショップの運営で特商法の表記に必要な住所が月額300円(税込)～利用できます。

しかも現在キャンペーンで月額料金３カ月無料が適用されるので、ライトプランなら実質9カ月分の料金と初期費用合わせて3,800円だけで12カ月利用することが可能となります。

恐らく、現在BLOOMより安いプランを提示できるバーチャルオフィスは存在しないでしょう。また、登記利用が可能な『ビジネスプラン』月額550円もキャンペーンが適用されるので、会社を設立したい人もBLOOMを利用すると年間6,600円でどこよりもコストを安く抑えることができます。

BLOOMについては、西新宿で月額500円(税別)のバーチャルオフィス【BLOOM】の口コミと評判でより詳しく解説しています。

BLOOMの料金プラン

＊【月額料金３カ月無料】キャンペーン実施中

BLOOMのメリット・デメリット

メリット

デメリット

BLOOM 公式サイト

グリーントラストサポート

グリーントラストサポートは北海道の札幌で運営されている小規模なバーチャルオフィスです。登記利用ができな前提のサービスでオプションもほとんどなく、シンプルで分かり易い料金プランが特徴的です。

サービス内容を見る限りネットショップの運営に必要な特商法の表記以外の目的で利用されることはなさそうです。非常に小規模な運営サイトですが評判も良いため、500円(税別)で利用できるバーチャルオフィスを探している人でグリーントラストサポートを訪問した経験のある人は多いです。(当サイト経由でたくさん検索されています)

グリーントラストサポートについてより詳しく知りたい方は、グリーントラストサポート！札幌の500円バーチャルオフィスの口コミと評判も合わせて読まれると参考になります。

グリーントラストサポートの料金プラン

グリーントラストサポートのメリット・デメリット

メリット

デメリット

グリーントラストサポート 公式サイト

サテライト札幌

サテライト札幌はグリーントラストサポートと並んで札幌の住所を激安で提供しているバーチャルオフィスとして2023年に参入しました。

サテライト札幌の料金プランはシンプルでたったの２つだけです。

住所利用のみのライトプランと登記利用も可能なスタンダードプランの2本立てです。

1. ライトプラン　月額298円(税別)
2. スタンダードプラン　月額500円(税別)

２つのプランはともに500円で利用できるという点だけとっても破格のサービスですが、札幌の住所を利用できるバーチャルオフィスでここまで安いプランを提供できる業者は他にありません。

また、月額基本料金が驚異的な安さであるぶん、初期費用だけは少しだけですが徴収するシステムになっています。

実は他の500円バーチャルオフィスと違い、サテライト札幌では住所利用の他にもクラウドPBXやクラウドFAXのオプション利用も契約できます。

詳細は、札幌で最安値！月額500円のバーチャルオフィス【サテライト札幌】で紹介しているので参考にされると良いでしょう。

サテライト札幌の料金プラン

サテライト札幌のメリット・デメリット

メリット

デメリット

サテライト札幌　公式サイト

サテライト沖縄

サテライト沖縄は株式会社プロスペックが運営する沖縄の激安バーチャルオフィスです。

系列会社のスタートアップやサテライト札幌と料金プランはほぼ同じですが、サテライト沖縄にはビジネスフォンと住所利用がセットになったセットプランが用意されている他、サテライト札幌のようにクラウドPBXのサービスは用意されていません。

とはいうものの、基本料金は間違いなく沖縄で最安値で、沖縄でコスパ重視でバーチャルオフィスを選ぶならサテライト沖縄に決まりです。

• ライトプラン　月額298円(税別)
• スタンダードプラン　月額500円(税別)
• セットプラン　月額1,500円(税別)

サテライト沖縄について口コミや評判などより詳しく知りたい場合は、サテライト沖縄の評判は？料金プランが地域最安って本当？も合わせて読まれると参考になります。

サテライト沖縄の料金プラン

サテライト沖縄のメリット・デメリット

メリット

デメリット

サテライト沖縄　公式サイト ≫

コワーキングスペースminato

minatoは九州の長崎にあるMATUBAYA(まつばや百貨店株式会社)が運営するバーチャルオフィスで、九州地方で唯一の月額500円バーチャルオフィスです。

minatoでは３種類の料金プランが用意されており、Bプランは月額500円(税抜)で利用できます。

利用できる住所が長崎に限定されますが、九州地方で月額500円の格安バーチャルオフィスを探している人ならminato以外の選択肢はありません。

minato　Bプラン

minatoのBプランは注意が必要です。利用規約を読むと下記の条項が明記されていました。

当社は、Ｂプラン会員宛の郵便物等の代理受領が３件を越えた段階で、当該会員の登録メ―ルアドレス宛に通知するものとする。当該会員は通知を受けた後にＡプラン、またはＳプランへの切替を行わなければならない。

出典：minoatoバーチャルオフィス利用規約　第十五条 郵便物等の取扱　２

利用規約によると、minatoのBプランを利用している人宛に郵便物が月に３件以上届いてしまうと、強制的にAプランかSプランへ切り替えられることになります。

肝心のAプランは月額2,980円、Sプランは月額5,280円ですが、これはペナルティーとしては大きすぎると言えます。基本的にこういう危険なプランはおすすめできません。

minatoのメリット・デメリット

メリット

デメリット

minato　公式サイト ≫

バーチャルオフィスJP

バーチャルオフィスJPは2011年から運営しているバーチャルオフィスの老舗の部類に入る業者で、ネット上で多くの物議を醸した噂のバーチャルオフィスです。

月額480円で郵便物の転送サービスと登記利用も可能という破格の待遇は、スタートアップを彷彿させるものがありますが、経営困難に陥ったのでしょうか？2020年の2月あたりからコールセンターが機能しなくなり、最終的にコールセンターは閉鎖されました。

アメブロにバーチャルオフィスJPの運営するブログがあって、「お知らせ」や「会員登録」のメニューがありますが「会員登録」メニューをクリックしても正常に動作せず、2022年9月現在、会員登録はできない状態です。

また、公式サイトのInformationには下記のとおり現在会員の新規受付を停止していることが明記されています。

※品川オフィスは募集定員に達したため新規受付停止中（新規オフィス準備中）です。

バーチャルオフィスJP　公式サイトより引用

ただし、公式サイトは残ってますし事業を閉鎖するという記載はないことから、現在事業の立て直しを図っているものと推測されます。また、新型コロナの感染拡大と運営状況が悪化した時期が重なることから、なんらかの関連性も否定できません。

バーチャルオフィスJP　年割ライトプラン

バーチャルオフィスJPのメリット・デメリット

メリット

デメリット

バーチャルオフィスJP公式サイトはこちら

TAPIOCA(タピオカ)：月額290円～480円(税別)

タピオカは業界最安値を売りにしている東京のバーチャルオフィスですが、利用できるのが女性に限定された女性専用バーチャルオフィスです。

格安バーチャルオフィスのなかには女性や高齢者のみを限定対象とした割引プランを用意している業者が散見されますが、利用者自体を女性に限定している業者は珍しいです。

これは昨今のストーカー被害やプライバシーの問題を最大限に考慮した特化型のアプローチだと言えます。とても万人向けなサービスとは言えませんが、料金プランを紹介します。

タピオカについてより詳しく知りたい方は、バーチャルオフィス・タピオカの評判と料金プラン！青山の女性専用バーチャルオフィスも合わせて読まれると参考になります。

タピオカの料金プラン

TAPIOCA(タピオカ)のメリット・デメリット

メリット

デメリット

TAPIOCA公式サイト

R INNOVATION

株式会社ゼニスが運営する住所利用のみのサービスプランに特化したバーチャルオフィスが【R INNOVATION】です。レゾナンスは同じ系列の姉妹会社となります。

【R INNOVATION】は月額500円(税別)の『住所貸しプラン』をメインに取り扱っており、このプランは特商法の表記に利用される前提で提供されています。

また、住所利用の他に電話転送や電話代行、即時転送など10種類のオプションも用意されており、基本プランに随意に付け足すことができる柔軟な仕組みになっています。登記利用を前提に考えている方にはレゾナンスのサービスをおすすめします。

なお、【R INNOVATION】についてより詳しく知りたい方は、【銀座・渋谷】月額500円のバーチャルオフィス【R-INNOVATION】も合わせて読まれると参考になります。

【R INNOVATION】住所貸しプラン

『R INNOVATION』のメリット・デメリット

メリット

デメリット

r-innovation 公式サイト

バーチャルオフィスBIZ

バーチャルオフィスBIZは京都の住所限定で月額550円(税込)～月額3,850円(税込)の３プランを提供しています。

月額550円で利用できるのは「転送なしプラン」で、基本料金に登記利用も付帯されますが郵便転送は含まれません。

郵便転送が必要な場合は上位プランの月１転送プラン、もしくは週１転送プランにアップグレードする必要があります。

また、転送なしプランを利用中に不本意に郵便物が届いた場合は、LINEで到着通知をしてもらったうえで不要なら破棄してもらうことができます。

バーチャルオフィスについてより詳しく知りたい場合は、バーチャルオフィスBIZの評判は？料金プランを他社と徹底比較！も合わせて読まれると参考になります。

バーチャルオフィスBIZの料金プラン

＊料金は税込み価格で表示しています。

バーチャルオフィスBIZのメリット・デメリット

メリット

デメリット

バーチャルオフィス BIZ　公式サイト ≫

月額500円の格安バーチャルオフィスの現状と利用するメリット

月額500円でバーチャルオフィスを利用するメリットはコストパフォーマンスが高いことです。ネットショップで自宅の住所を公開したくない人にとって月額500円で悩みが解決するのは安上がりです。

この記事では月額500円で利用できるバーチャルオフィスという名目で13社紹介しましたが、実際は500円どころか290円～300円で利用できる業者(METSオフィス・スタートアップ・BLOOM・タピオカ)も４社含まれます。

一般的に格安バーチャルオフィスの月額料金は住所利用だけでも月額2,000円～3,000円くらいが相場なので、月額300円～500円で住所利用できるのは破格のサービスだと言えます。こんな低価格でバーチャルオフィスの住所を利用できること自体がメリットだと言えます。

また、今回紹介した格安バーチャルオフィス以外で月額料金が安いバーチャルオフィスはこの13社を除くとまず存在しません。

ただし、今後バーチャルオフィス業界の価格競争はどうなるか分かりません。2022年現在、止まることのない円安と物価高で国民の消費が落ち込み買い控えがすすむなか、多くの企業はコスト削減を迫られながら価格も下げる努力を強いられるという矛盾した状況に追い込まれています。

月額500円の格安バーチャルオフィスを利用するデメリット

月額500円(税抜)で利用できる格安バーチャルオフィスを13社ピックアップしましたが、たったの500円で採算がとれるのか不安に感じる方もいるのではないでしょうか。

バーチャルオフィスは物件の賃料や管理費が維持の大半になるので、一般的なサービス業よりも価格を下げる敷居が低いとも考えられますが、値下げにも限界があります。なぜなら大手企業のように設備投資をしてIT技術を活用しない限り人件費を省くのは容易ではないからです。

人件費も考慮するとバーチャルオフィスの価格破壊の限界も月額300円くらいが限度なのではないかと予想されます。

実際、上述のバーチャルオフィス13社は全て月額料金を500円に抑えているので、その他のオプション料金が比較的高く設定されているのも事実です。

また、オフィスゼロワンについては経営者自らが体験談で語っていらっしゃる通り、会員数が一定数に達するまでは赤字が続いて大変だったそうです。

格安バーチャルオフィスのなかでも月額500円のバーチャルオフィスは経営が大変なのは間違いなさそうですが、利用者目線でリスクを考えた場合、ネットショップの運営などで特商法の表記に利用するだけなら、業者が廃業した場合の損失は登記利用した場合に比べると小さいです。

もしも登記利用を前提に考えるのなら、利用しているバーチャルオフィスが廃業すると変更登記の費用が発生するのでリスクを伴いますが、特商法の表記に利用するだけなら業者が廃業しても別の格安バーチャルオフィスへ引っ越すだけで解決します。

その意味では、登記利用しないのなら業者選びにそれほど神経質になる必要はありません。むしろ500円のバーチャルオフィスを利用する際に最も注意するべき点は、郵便物の転送などで不要なコストが発生するリスクの有無ではないでしょうか。転送手数料などが高く設定されていたりして、予想以上に出費が重なりそうな場合は利用しないほうが良いでしょう。

なお、特商法の表記に月額500円のバーチャルオフィスを利用することはできますが、電話番号もセットで提供している業者はごく一部で、恐らく和文化推進協会だけでしょう。

特商法の表記は住所・氏名・電話番号がセットで必要なので、月額500円で住所を利用できても電話番号は別問題です。電話番号はプライベートの番号を利用するのが嫌なら電話番号セットのプランを利用するか、別途電話番号だけをレンタルするしかありません。

月額500円が不安な方におすすめの格安バーチャルオフィス

月額500円で利用できるバーチャルオフィスだと経営面で継続性が担保されているか分からないので不安に感じる人もいるでしょう。どうしても不安な方は大手や有名どころの格安バーチャルオフィスがおすすめです。

• GMOオフィスサポート
• DMMバーチャルオフィス
• レゾナンス
• バーチャルオフィス１

この２社は業界最大手で倒産する可能性が限りなく低く、月額660円で利用できる住所利用限定の格安プランが用意されています。

また、銀座・渋谷・広島の住所限定となりますが、レゾナンスやバーチャルオフィス１もおすすめです。

◎GMOオフィスサポート～転送無しプラン

GMOオフィスサポートは2022年9月29日に大幅に値下げを実行し、990円プランを660円に引き下げました。

500円の格安プランには安さでは及びませんが、銀座の一等地の住所を660円で利用できるのはもはやGMOオフィスサポートをおいて他にはありません。実質、国内で安さNO.1のバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポートは初年度の月額料金が３カ月無料になるため、コストを大幅に抑えることができます。

＼初期費用＋月額３カ月分無料！／
GMOオフィスサポート 公式サイト

 

◎DMMバーチャルオフィス～ネットショップ支援プラン

660円の格安プランですが、郵便物の転送サービスにも一部対応しているのは高得点です。安さだけではなくもしもの時の備えを重視するならDMMバーチャルオフィスがオススメです。

 

DMMバーチャルオフィス 公式サイト

◎レゾナンス～月１回転送プラン

レゾナンスの『月１回転送プラン』は2022年12月からリリースされた新プランで、従来の『ネットショップ応援プラン』が銀座限定だったものを、どの店舗でも利用できるように改良したプランです。

ただし、『月１回転送プラン』は特商法の表記に利用されることを前提とした格安プランではなく、月額990円で登記利用も可能です。

＊今なら入会金5,500円と月額料金が３カ月無料になります！

レゾナンス 公式サイト

 

◎バーチャルオフィス１～法人登記・住所利用プラン

格安バーチャルオフィス各社が銀座で攻防を繰り広げる一方で、虎視眈々と渋谷で地位の確立を狙っているのがバーチャルオフィス１です。

2023年現在、基本料金に住所利用・郵便転送・登記利用の３点セットで月額880円のサービスはバーチャルオフィス１以外に存在しません。

バーチャルオフィス１の月額880円より安く登記利用しようとすると、他社では間違いなく郵便転送が別料金になるか登記利用が別料金になります。

バーチャルオフィス１ 公式サイト

最後に、月額500円の格安バーチャルオフィスを地域別で探されている方は、大阪の格安バーチャルオフィス業者の事情を調査した【大阪で月額500円のバーチャルオフィスを探したらGMOが最安だった！】や福岡の格安バーチャルオフィス業者の事情を調査した【福岡の住所を月額500円で利用できる格安バーチャルオフィスはある？】が参考になります。

また、月額300円で利用できる格安バーチャルオフィスの情報をまとめた【驚愕】月額300円で東京の住所を利用できる格安バーチャルオフィス４選！も参考になります。

なお、月額500円に限らず全国にある多くの格安バーチャルオフィスのなかからコスパの良い業者を探したい方は、全国の激安・格安バーチャルオフィス19選！登記の可否やメリット・デメリットを比較を参考にされると良いでしょう。