1,000円以下のバーチャルオフィス比較17選！[住所のみ][登記可]分けて紹介

この記事では全国の津々浦々から探し出した月額基本料金1,000円以下の格安バーチャルオフィスについて、用途別・料金別・地域別に検索して探せるようまとめています。(一部月額1,078円のものも含まれます)

サイト上部の検索ボックスに具体的な業者名・料金・地域・用途などで検索することができるようになっています。

この記事だけで紹介しきれないバーチャルオフィスについては関連記事のリンクを掲載しているので、リンク先で確認できるようになっており、全てではありませんがだいたいの業者は検索することができます。

バーチャルオフィスの利用の仕方には大きく分けて２種類あります。住所のみを借りて利用するケースと会社を法人化するために登記利用するケースです。

1. 住所のみ利用
2. 登記利用

ネームバリューの高い一等地の住所をできるだけ安く利用したいものですが、月額1,000円以下の格安プランで法人登記できるバーチャルオフィスはあるのでしょうか？

実際のところ、基本料金が月額1,000円以下の安いバーチャルオフィスはたくさんありますが、安いプランにはメリットもあればデメリットもあります。

1,000円以下の安い料金で住所のみ利用できても登記利用には別途高額なオプション料金が発生することも多々あります。

そのため、月額料金が安いうえに登記利用できるバーチャルオフィスがあるとすれば、それこそコスパの面ではベストチョイスになりますが、そういうプランに限って選択できる住所が限られるなど制約があるのも事実です。

今回、格安バーチャルオフィスの現状を調べるなかで多くのことが分かりました。結論から言うと月額1,000円以下のバーチャルオフィスで格安で利用できるだけでなく登記利用も可能なものは少ないですが存在することが分かりました。また、そういった格安バーチャルオフィスは増加傾向にあります。

この記事では格安バーチャルオフィスで借りた住所が登記できるかどうか知りたい人のために、各社の最安プランの料金と登記の可否を表で一覧にして紹介しています。あくまでも最安プランの内容ですの御了承ください。

次の項目から格安プランの概要について１社ずつ順番に紹介しています。

1,000円以下の格安バーチャルオフィス一覧

表で一覧にするとよく分かります。格安で住所だけレンタルして登記可能なサービスはけっこうたくさんあることがわかりました。スタートアップ・オフィスゼロワン・バーチャルオフィス１、ポケットオフィス、レゾナンス、ユナイテッドオフィスのように格安なうえに登記利用が可能なバーチャルオフィスも８社みつかりました。

それにしてもスタートアップのコスパの良さには驚きです。また、格安バーチャルオフィスの半数以上が格安プランでは登記利用できないことがわかりました。

バーチャルオフィス各社の最安プランを比較

＊業者名をクリックすると該当項目へジャンプします。

1,000円で住所利用＋登記利用できるバーチャルオフィス

格安なうえに登記まで可能なバーチャルオフィスは17社から7社に絞られました。格安で登記も可能なバーチャルオフィスが少ないことがよく分かります。

＊業者名をクリックすると該当項目へジャンプします。

なお、最安プランで登記できないサービスも、グレードアップすると登記できるようにしている事業者がほとんどで、その場合の料金はだいぶ高くなる傾向があります。

詳しくは表の詳細記事から御確認下さい。

最低限の費用で登記利用を考えるなら上記の8社の中から選ぶと良いでしょう。

この8社は激安なので住所地を色々と選べない欠点がありまして、住所地は各社ともほぼ１択となっています。

また、コスパの良さや口コミの評価が高いことからオススメできる業者もありますが、全くオススメできない業者もあります。

まずは料金は安くて最安プランでも登記利用できるものから順番に紹介します。

和文化推進協会

京都の公益財団法人である和文化推進協会が運営するバーチャルオフィスです。住所が京都だけしか選べないという制約がありますがオプション満載でこの価格は超お得です。

住所利用のみが目的なら年会費6,600円だけで継続利用できるため、こんなに利用しやすいプランはありません。

ただし、登記利用する場合は別料金が必要で、条件を満たすことで２種類の割引制度を利用することも可能です。

ネットショップの運営で特商法の表記に利用する場合は、年会費6,600円を払って継続するコースを利用することになります。このコースには割引制度は適用されません。

なお、和文化推進協会については、和文化推進協会の口コミ評判～料金プランを他社と徹底比較！でより詳しく解説しています。

料金プラン

デメリット

朱雀なえもんプラン～月額550円だけで住所利用！
和文化推進協会　朱雀なえもんプラン

士業支援プラン～これから登記利用される方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(個人)

士業支援プラン～すでに法人の方はこちら！
和文化推進協会　士業支援プラン(法人)

オフィスゼロワン：基本プラン

価格の安さで勝負したら国内実質NO.1。不動の地位を確立した格安バーチャルオフィスの代表格です。和文化推進協会と同じで電話転送サービスはありませんが、電話代行サービスはあります。

１年契約で利用すると月額が年間で2カ月分無料になるというスペシャルサービスが用意されているため、１年契約すると月額500円以下(約458円)で利用できます。住所が東京都板橋しか選べませんが、それが気にならない人にはお勧めです。

なお、オフィスゼロワンについては、オフィスゼロワンの口コミ評判～料金プランを他社と比較でより詳しく解説しています。

料金プラン

スタートアップ：プランA

スタートアップも国内で最安水準のバーチャルオフィスとして有名です。月額550円という安さに加え、週に１回の郵便物の転送サービスが基本料金に含まれているという信じられない安さです。

しかも転送手数料は１件たったの220円という良心的な安さも他社の追随を許しません。郵便物の転送サービスも含めて考慮するとオフィスゼロワンを凌ぐコスパの高さです。電話サービスがデフォルトで付いていない以外、文句なしのサービス内容だと言えます。

なお、スタートアップについては、格安バーチャルオフィス【スタートアップ】の料金プランと評判でより詳しく解説しています。

料金プラン

レゾナンス：月１回転送プラン

格安バーチャルオフィスの代表格であるレゾナンスですが、もともと月額1,650円の基本プランを看板商品としていました。

ところが、GMOオフィスサポートやDMMバーチャルオフィスに対抗して住所利用だけでなく郵便転送サービスと登記利用が付帯された月額990円の最安プランをリリースしたことで、都内では大きなアドバンテージを付けることに成功しています。

郵便物の転送サービスも付帯することで他社の格安プランと差別化を図っており、利用できる住所もレゾンナンスの６つの店舗全てが対象なので、ネットショップの特商法に限らず会社を設立する用途でも需要増が見込まれます。

なお、レゾナンスについては、レゾナンスの口コミと評判！料金プラン比較でわかるメリット・デメリット！でより詳しく解説しています。

料金プラン

デメリット

レゾナンス 公式サイト

バーチャルオフィス１：法人登記・住所利用

バーチャルオフィス１は2022年7月から業界に参入した新進気鋭のバーチャルオフィスです。

まだ知名度は高くないですが、2022年２月に渋谷で創業したポケットオフィスよりも月額料金で大幅に引き離しているため、アドバンテージは十分だと言えます。

基本料金に登記利用や郵便転送サービスが含まれているという信じられない安さですが、利用できる住所は渋谷と広島の2カ所だけになります。

多くのバーチャルオフィスが月額料金の安さと引き換えにその他のサービスを別料金で扱っているなか、バーチャルオフィス１では電話転送以外の基本的なサービスをほぼすべて備えているので、今後の躍進が期待されます。

コスパ・サービスの充実度、いずれも月額料金からは考えられない内容となっています。なお、現在電話転送サービスが付帯された料金プランを準備中ですが、予定している価格は１年契約で月額2,200円でリリースする予定です。

なお、バーチャルオフィス１については、バーチャルオフィス１の口コミ評判と料金プラン【渋谷最安880円登記可能】でより詳しく解説しています。

料金プラン

デメリット

バーチャルオフィス１ 公式サイト

ポケットオフィス：レギュラープラン

渋谷の住所を税込み1,000円前後で借りることができて登記利用も可能なバーチャルオフィスはポケットオフィスを含めて数社だけです。

ポケットオフィスにとってバーチャルオフィス１は最強の強豪だと言えるでしょう。

ポケットオフィスには助成金の相談を無料で受けられるという大きな特典がある他、ポケットオフィスそのものがIT企業であるため、HP作成運用サービスを利用する際はSEO対策をしてもらえるメリットもあります。

この料金で登記利用も含まれますが、郵便物の転送サービスが別料金になるのがデメリットだと言えます。ただし、格安サービスなので、住所は東京の渋谷桜丘の１択になります。

なお、ポケットオフィスについては、ポケットオフィスの評判は？渋谷で最安水準のバーチャルオフィスでより詳しく解説しています。

料金プラン

デメリット

ポケットオフィス 公式サイト

レンテン・イマジネーション：ライフサポートプラン

社団法人が運営する珍しいデーバーチャルオフィスで、場所は大阪府大阪市此花区になります。

関西には格安バーチャルオフィスが非常に少ないので、レンテン・イマジネーションのようには料金面では大手にかないませんがサービス面がけっこう充実していバーチャルオフィスは存在価値が高いです。

ライフサポートプランは郵便物の転送サービスが付帯されるだけでなく、登記利用も可能な点は必見です。ところがライフサポートプランは３カ月限定のお試しプランのようなもので、４カ月目から強制的に月額1,600円のスタンダードプランにグレードアップされます。

なお、レンテン・イマジネーションについては、レンテン・イマジネーションのバーチャルオフィスの料金プランと口コミ・評判でより詳しく解説しています。

料金プラン

デメリット

1,000円以下で住所のみ利用・登記できないバーチャルオフィス

これから紹介する『登記できないバーチャルオフィス』とは、各社の最安プランでは登記できないという意味であって、料金プランをグレードアップすれば登記できるものばかりです。

ただし、この記事の趣旨は最安プランで登記できるか否かを比較することなので、それを踏まえたうえで最安プランのサービス内容だけを紹介します。

冒頭で紹介した格安バーチャルオフィス17社のうち最安プランでは登記利用できないものが7社もあることが分かりました。

これらの業者の料金プランは各社の一番安い料金プランになるため利用するにあたって色々と制限がありますが、用途によっては非常におすすめできるものがあります。

＊業者名をクリックすると該当記事へジャンプします。

METSオフィス：ライトプラン

取り扱っている店舗が新宿の本社を含めて全て自社物件だということで定評のMETSオフィスです。

最安プランは登記利用できないだけでなく、郵便転送や電話転送などのサービスが付帯されません。

上位プランでは登記利用と郵便物の転送サービスも付帯されます。基本プランの利用は特商法の表記や個人事業主の開業届に利用するだけなら利用価値があります。

なお、METSオフィスについてライトプラン以外も詳しく知りたい方は、METSオフィスの評判と口コミ～月額270円の料金プランを他社と比較を参考にされると良いでしょう。

ライトプラン

デメリット

METS OFFICE 公式サイト

グリーントラストサポート：基本プラン

北海道の札幌の住所だけを提供する小規模なバーチャルオフィスで、登記利用ができないため特商法の表記や個人事業主の開業届に利用できます。

郵便物の転送サービスも付帯されていますが、1回につき手数料が650円も発生します。ただし、小規模なので伝えておけばある程度まとめて発送してもらえるため、転送にかかわる手数料で悩まされる心配はなさそうです。

利用料の決済がPayPalなのにサイトのURLがSSLに対応していないなど不可解な点はありますが、ネット上の口コミや利用者の不満など見られないことから悪意ではないことが伺われます。

料金プランがスッキリしていて分かり易いので、サイトも非常に見やすいのが特徴的です。

なお、グリーントラストサポートについてより詳しく知りたい方は、グリーントラストサポート！札幌の500円バーチャルオフィスの口コミと評判を参考にされると良いでしょう。

料金プラン

デメリット

R INNOVATION

すでにバーチャルオフィスを利用している人やこれからバーチャルオフィスの利用を検討している人なら誰でも知っていると思いますが、バーチャルオフィスのレゾナンスという業者があります。

『R INNOVATION』はレゾナンスの運営元である株式会社ゼニスが新たに始めた格安バーチャルオフィスで、レゾナンスの姉妹店という扱いになります。

レゾナンスが登記利用を専門とした料金プランを扱い、『R INNOVATION』は住所利用のみの料金プランを扱っています。ただしオプションに関してはレゾナンスも『R INNOVATION』も同じ内容となっており、レゾナンスのサービス内容を知っている人ならすぐに理解できる仕組みになっています。

この記事では『R INNOVATION』の基本プランである月額500円(税抜)【住所貸しプラン】だけを紹介しますが、必要に応じて電話の転送サービスや代行サービスも追加利用できます。

なお、『R INNOVATION』については、【銀座・渋谷】月額500円のバーチャルオフィス【R-INNOVATION】でより詳しく解説しています。

住所貸しプラン

R INNOVATION　公式サイトはこちら

GMOオフィスサポート：転送なしプラン

GMOオフィスサポートの最安プランは月額660円という圧倒的な安さで、銀座の住所を提供できるバーチャルオフィスのなかでは国内最安です。

DMMバーチャルオフィスにも月額660円のネットショップ支援プランがありますが銀座は対象外なので、実質GMOオフィスサポートが銀座では安さNO.1となります。

GMOオフィスサポートの住所だけプランは、もしも不本意な郵送物が届いた場合プランをアップグレードしな限り郵送物が転送されることはありません。

プランをアップグレードせず30日が経過すると郵送物は破棄される契約になっているので、住所だけプランは郵送物が送られてこない前提で利用できる人に限られます。

それにしても、銀座の一等地を660円で利用できるという点は注目に値します。

なお、GMOオフィスサポートについてより詳しく知りたい方は、GMOオフィスサポートの口コミと評判！料金プランとメリット・デメリットを参考にされると良いでしょう。

料金プラン

デメリット

GMOオフィスサポート 公式サイト

DMMバーチャルオフィス：ネットショップ支援プラン

DMMバーチャルオフィスのネットショップ支援プランは月額660円で住所のみ利用できる最安プランです。住所だけを利用できるプランとしては、GMOオフィスサポートと並んで国内最安水準になります。

ネットショップ支援プランは名前の通りECサイトで特商法の表記に利用するためのサービスなので、基本的にそれ以外の用途は少なくなります。また、ネットショップ支援プランは銀座オフィスだけ対象外となっています。

その替わりというわけではありませんが、ネットショップ支援プランを利用できる銀座以外の３店舗ではEC関連に限り郵便物の転送サービスにも対応しており、GMOオフィスサポートの住所だけプランよりも優れたサービスだと言えます。

なお、全プラン共通で入会金とは別に保証金5,000円が必要ですが、退会時に返却されるので御安心ください。

DMMバーチャルオフィスについてさらに詳しく知りたい方は、DMMバーチャルオフィスの評判！料金プランを競合他社と徹底比較！を参考にして下さい。

料金プラン

デメリット

下記の紹介コードを利用されると初月の月額料金が無料になるのでお使いください。

DMMバーチャルオフィス 公式サイト

フリーナンスバーチャルオフィス：ライトプラン

FREENANCEのフリーナンスバーチャルオフィスだけは料金や登記の可否だけでなく、付帯サービスも見て検討したほうが良いです。

FREENANCEは個人事業主・フリーランスが優位に働けるようにするための色んなサービスを提供していますが、いずれのサービスを利用するにも必ずフリーナンス口座というFREENANCEの口座を開設する必要があります。

審査に合格してFREENANCE口座を開設できた人は、特典として無料で『あんしん補償』という損害保険に加入できるので、FREENANCEは加入するだけでかなり大きな恩恵を受けることができます。

＊FREENANCE口座は法人口座のことではありません。

なお、GMOフリーナンスバーチャルオフィスについてもっと詳しく知りたい方は、GMOフリーナンスバーチャルオフィスの口コミ・評判と料金プランを参考にされると良いでしょう。

料金プラン

デメリット

FREENANCEのバーチャルオフィスは住所だけレンタルできるサービスとしては770円という最安水準に違いありませんが、登記できない点は他社の類似の格安プランと同じです。

ただし、登記利用することまで考えていないのなら、保険に加入するためにとりあえずFREENANCEに加入するだけでも十分メリットがあります。FREENANCEはフリーランスで働く人のために特化したサービスなので、バーチャルオフィスよりも安心保障を売りにしています。

下記の内容はそれぞれ別の意味になります。

• FREENANCEに加入→フリーナンス口座開設→安心保障に加入
• FREENANCEに加入→フリーナンスバーチャルオフィスに加入

『安心保障』はフリーナンス口座を開設するだけで無料で加入できます。

ちなみに、FREENANCEには入会審査があり、バーチャルオフィスを利用するには別の審査が必要となります。

信長塾 公式サイト

ソウハツ：エントリープラン

月額料金の安さだけなら素晴らしいと言えますが、エントリープランには郵送物の転送サービスが付帯しておらず、もしも意に反して郵便物が届いた場合は１通につき220円の破棄手数料が発生するというたちの悪いプランです。

また、意に反する郵送物が月の上限を超えて届いた場合は強烈なペナルティーが発生します。詳細は下記のデメリットを参照。はっきり言ってわけの分からない料金プランだと言えます。

この記事は全国にある格安バーチャルオフィスの実態をそのまま情報提供する趣旨で書いているため、おすすめできない内容でも正直に伝えることにしています。

ソウハツについてより詳しく知りたい方は、大阪の格安バーチャルオフィスSOUHATSU(ソウハツ)の口コミ・評判を参考にされると良いでしょう。

料金プラン

デメリット

NAWABARI：1年プラン

NAWABARIの最安プランはGMOオフィスサポートに対抗しているのがよく分かりますが、料金が微妙に高いだけで郵便物の転送と電話の伝言預りがデフォルトで付いています。

最安プランでは登記利用できないので、法人として登記したい時は月額3,300円を追加することで登記利用が可能となります。

最安プランは特商法の表記に利用する以外、とくに用途はないと思われますが、これはあらゆるバーチャルオフィスの住所だけプランに共通して言えることです。

つまりNAWABARIはネットショップやECサイトを始めようとする人に向けて用意された専門のバーチャルオフィスなのです。

なお、NAWABARIについてより詳しく知りたい方は、NAWABARIの口コミと評判～料金プラン比較でわかるメリット・デメリットを参考にされると良いでしょう。

料金プラン

デメリット

NAWABARI　公式サイト

ルミエ：個人コース

大阪と兵庫の主要都市を中心にバーチャルオフィスを運営するルミエの最安プランですが、月額2,500円で特商法の表記に利用できる以外、営利目的の利用は一切禁止されています。

個人事業主の開業届に利用したり登記利用が必要な場合は法人コースに加入する必要があり、法人コースの最安プランは月額3,800円ですが郵便物の転送サービスが付帯されません。

はっきり言って、梅田で特商法の表記に利用する住所を借りるのであればDMMバーチャルオフィスのほうが格段安いので、ルミエを利用する意味はありません。

ただし、その他の住所でどうしてもルミエでないと借りることができない住所であれば利用価値はあるでしょう。

なお、ルミエについてより詳しく知りたい方は、格安バーチャルオフィス・ルミエの口コミと評判が参考になります。

住所・地域・利用目的に応じてバーチャルオフィスを探す

登記の有無や料金に関係なく、住所や地域からバーチャルオフィスを選びたい人もいると思いますので、紹介した17社のバーチャルオフィスには複数店舗を運営しているケースがあるので、表で一覧にまとめました。

『その他』の項目は東京都内をはじめ大阪方面の住所も含まれます。詳細は冒頭のバーチャルオフィス各社の詳細記事から御確認下さい。

＊業者名をクリックすると該当項目へジャンプします。

 

また、上述のバーチャルオフィス17社とも重複しますが、地域別でバーチャルオフィスを探される場合は下記の関連記事を参考にされると、目的のバーチャルオフィスを的を絞って探すことが可能です。